外資系半導体メーカの求人情報とか、半導体業界の求人状況とか

Career

外資系半導体メーカの日本法人の求人情報をインターネットで収集する際の裏業です。希望している会社の日本語のホームページ(日本法人のホームページ)に掲載されている求人がゼロの場合でも、本社の英語のホームページの採用のページには、日本法人の求人が存在する場合があります。

例えば、インテルの求人を調べてみます。インテルの日本語のホームページでは募集はゼロになっています(2009年11月13日、現在)
http://www.intel.co.jp/jp/jobs/jobs/index.htm
でも、インテルの英語のホームページのjobsからlocationをJapanで検索すると、求人が5件ヒットします
http://www.intel.com/jobs/jobsearch/index_js.htm?Location=200000201

  • FP&A Manager
  • Senior Materials Engineer
  • Senior Materials Engineer
  • Account Analyst
  • Quality Engineer

本当にこれらのポジションをまだ募集しているのかは定かではありませんが、情報収集の方法の一つとしては有効だと思います。日本語のホームページと英語のホームページでの募集状況の違いに私が気づいたキッカケはBizReachという求人情報検索サービスを使い始めてからでした。
http://www.bizreach.jp/

半導体業界の求人が激減しているという記事が、インターネットにいくつかあります。例えば、Tech総研というサイトの採用天気予報という連載の2009年10月〜12月の記事では、半導体業界の求人状況に関して「最悪状態」とコメントしています。
http://rikunabi-next.yahoo.co.jp/tech/docs/ct_s03600.jsp?p=001601

他にも、日経エレクトロニクスという電機・電子系のエンジニアを対象とした雑誌の今月号では「技術者サバイバル」という特集を組んでいます。特に、35歳以上のエンジニアの転職の厳しさを強調していますが、エレクトロニクス系の企業から広告費を貰ったりエレクトロニクス系の企業の従業員を対象としている雑誌が、現在のエンジニアの窮状をここまで赤裸々に描いていることはある意味画期的だと思います。この雑誌もついこの前までは「技術者不足」を謳っていたのですが、ついに現状を認めざるを得なかったということでしょうか。
http://techon.nikkeibp.co.jp/article/HONSHI/20091111/177518/